インフレーション（インフレ）とデフレーション（デフレ）は、ニュースなどでよく耳にする言葉ですが、きちんと理解している人は意外と多くありません。
この記事では、インフレとデフレについて誰でもわかるように「図解」で解説していきます。この記事を読めば、下記のことを理解できます。
- インフレとデフレとは何か？
- インフレとデフレの発生原因
- インフレとデフレが経済に与える影響
- インフレとデフレと金利の関係
インフレとデフレとは何か？ 違いは？
インフレとは、モノやサービスの価格が上昇することです。
逆に、デフレとは、モノやサービスの価格が下落することです。
モノとは、たとえばスーパーやコンビニの商品、あるいは車や住宅のような高額商品です。サービスとは、たとえば旅行の際の電車賃や航空券代、ジムの会費などを指します。
つまり、インフレとは買い物や旅行にかかる費用が上がっていく状態であり、デフレとはそれらの費用が下がっていく状態です。
インフレとデフレが経済に与える影響
ここで、1つの疑問が浮かぶかもしれません。
それは「デフレはモノやサービスの値段がどんどん下がって、たくさん買えるようになるのだから、良いことではないか？」という疑問です。
しかし実際には、デフレは経済に悪影響を与えます。ここから詳しく見ていきます。
デフレスパイラル 経済の悪循環
たとえば、住宅や車の価格が毎年10%ずつ下がっていくデフレ状態を想定してみましょう。そのとき、人々は今すぐ車や住宅を買うでしょうか？
多くの人は「来年になればもっと安くなるなら、今は買わずに待とう」と考えるはずです。つまり「買い控え」が起こります。みんなが買い控えをすれば、当然ながら経済は停滞します。
なぜなら、誰かの消費（購入）は、誰かの所得（給料）だからです。
たとえば住宅メーカーで住宅が売れなければ、その販売員の給料は減ります。給料が減れば、その販売員は外食や買い物を控えるかもしれません。そうなれば、今度はレストランの売り上げが減り、そこの従業員の給料も減ります。
このような悪循環をデフレスパイラルと呼びます。日本はバブル崩壊後、長いあいだこの問題に苦しみました。いわゆる「失われた10年」と呼ばれる時期です。
このように、デフレは単にモノの値段が下がるだけの問題ではありません。このスパイラルが続けば、経済全体に深刻なダメージを与えます。過去の大恐慌も、深刻なデフレの長期化によって悪化しました。
世界恐慌とは？原因とメカニズムをわかりやすく解説｜大恐慌・リーマンショックとの関係
適度なインフレは経済の好循環を生む
では逆に、毎年モノの値段が数%ずつ上がるインフレの状態を考えてみます。
住宅価格が毎年少しずつ上がっていくなら、多くの人は「これ以上高くなる前に今のうちに買っておこう」と考えます。この適度なインフレは、経済の好循環を生み出します。
たとえば住宅メーカーで住宅がたくさん売れれば、販売員の給料が増えます。給料が増えれば、その販売員はレストランで少し贅沢をしたり、別のモノを買ったりするようになります。すると、今度はその店の売り上げが増え、従業員の給与も増えていきます。
つまり、適度なインフレは経済の好循環にとって重要です。ただし、インフレが行き過ぎると、今度は別の深刻な問題が起こります。
高いインフレ率はバブルを引き起こす
インフレ率、つまり物価の上昇率は毎年2%程度が望ましいとされています。適度に経済を活性化させるからです。
もしインフレ率がそれを大きく上回ると、「バブル」になるリスクがあります。
たとえば極端な例として、住宅価格が毎年2倍（200%上昇）していたとします。そうなれば、本来住宅を必要としていない人まで、「値上がりするなら買っておこう」と考えるようになります。元手がない人は借金をしてまで住宅に手を出すかもしれません。そうなると、実体経済以上に景気が過熱します。日本のバブル経済も、不動産価格の急上昇と深く結びついていました。
バブルとは、実体以上に景気が膨らんでいる状態です。簡単に言えば、本来の利用目的ではなく、「値上がりするから買う」という人が増えている状態です。
ハイパーインフレーション 深刻なインフレ
インフレがさらに深刻になると、ハイパーインフレーションを引き起こします。ハイパーインフレとは、急激な物価上昇のことです。
たとえば、昨日まで500円で買えていたお弁当が、今日は1,500円、明日は10,000円になるような状態です。こうなれば、国内経済は大混乱に陥ります。
過去にはアフリカのジンバブエで実際に起こり、ジンバブエドルはハイパーインフレの象徴として知られるようになりました。
パン1つ買うのにも大量の紙幣が必要になり、正常な経済活動ができなくなります。
モノの値段が上がり続けるということは、裏を返せば通貨の価値が下落し続けているということです。
このような状態になれば、あなたの給料も貯金も急速に価値を失います。そんな国に安心して住み続けることは難しいでしょう。政府や中央銀行への信頼も失われ、内政が崩壊し、最悪の場合は戦争につながることすらあります。
つまり、インフレとデフレをコントロールすることは、国家の安定にとって最優先課題の1つなのです。
ハイパーインフレがいかに深刻かについては、下記のリンクで詳しく解説しています。
ハイパーインフレとは？原因・歴史・対策をわかりやすく解説
インフレとデフレの発生原因
では、インフレとデフレはどのように発生するのでしょうか？ ここから少しだけ踏み込んで説明します。
ミクロ経済学の考え方を一部使うので、より詳しく知りたい方は下記の記事も参考にしてください。
ミクロ経済学とは？初心者向けにわかりやすく解説｜需要曲線・供給曲線の基
インフレやデフレを決定づける要因は、主に下記の3つです。
- 需要変動
- 供給変動
- 貨幣量の変動
順番に見ていきます。
❶. 需要変動
まず、需要が変動することで、物価変動（インフレ・デフレ）は引き起こされます。欲しいと思う人が増えれば価格は上昇し、その逆に欲しい人が減れば価格は下落します。
上の画像は需要曲線と供給曲線です。需要が増えれば、需要曲線が上方へシフトし、価格が押し上げられます。これをデマンドプルインフレと呼ぶこともあります。
❷. 供給変動
供給が変化することでも、インフレやデフレは起こります。供給量が減れば、そのモノの希少性が高まり、価格は上昇します。逆に供給量が増えれば、価格は下がりやすくなります。
❸. 貨幣量の変動
市場に出回る貨幣の量が変動することでも、物価は変動します。中央銀行が市場に出回るお金の量を増やせば、相対的にお金の価値は下がり、その分モノの値段は上がりやすくなります。
中央銀行が市場に出回るお金を増やすことは、金融緩和や量的緩和（QE）と呼ばれます。詳しくは下記のリンクで解説しています。
量的緩和（QE）を図解で解説｜マネタリーベースとマネーストックの違い
インフレとデフレの金利との関係
では、インフレやデフレが需要・供給・貨幣量によって決まるとして、政府や中央銀行はそれをどのようにコントロールしているのでしょうか？
人々の経済活動をある程度調整することは可能なのでしょうか。ここを理解するには、マクロ経済学の知識が役立ちます。下記で詳しく解説しています。
マクロ経済学とは？初心者向けに10分でわかりやすく解説｜GDP・IS-LM分析・労働市場の基礎
政府と中央銀行は、代表的には下記のような方法でインフレ率をコントロールしています。
- 中央銀行による政策金利の引き下げ
- 中央銀行による国債の購入
- 政府による公共事業
- 政府による税率や制度の調整
❶. 中央銀行による政策金利の引き下げ
中央銀行は政策金利を引き下げることで、需要を高めようとします。金利が下がれば、人々はお金を借りやすくなり、そのお金で様々なモノを購入するようになるため、需要が増加します。
たとえば、車のローンや住宅ローンを低金利で組めるようになります。そうなれば、多くの人が借金をしやすくなり、モノが売れやすくなります。
借金がしやすくなると、なぜ経済が活性化するのでしょうか。理由は、世の中の消費の大きな部分が借金によって支えられているからです。アメリカでは、出回っている現金は3兆ドルほどですが、借金（クレジット）は50兆ドル規模とも言われます。
つまり、借金を通じた消費や投資が経済に非常に大きな影響を与えているわけです。だからこそ、金利は経済に大きな力を持っています。
❷. 中央銀行による国債の購入
中央銀行は、国債を購入することで、市場に出回るお金の量をコントロールしています。貨幣量を増やし、インフレ方向へ働きかけるわけです。
市中銀行が保有する国債を中央銀行が買い取り、その代わりに現金を渡すことで、銀行はより多くの融資を行いやすくなります。結果として市場の貨幣量が増え、インフレを促すことができます。
❶と❷で説明した中央銀行の政策については、下記のリンクで詳しく解説しています。
中央銀行の仕組みをわかりやすく解説｜紙幣の誕生と歴史から学ぶお金の正体
❸. 政府による公共事業
政府は公共事業を行うことで需要を喚起します。たとえば、ダムや橋を建設するような支出です。
そうすると、そこで働く人たちに給料が支払われます。給料を受け取った人は、食事をしたり買い物をしたりするため、経済全体の需要が増えていきます。
実際にアメリカは大恐慌時代に「ニューディール政策」という大規模な公共事業を行い、経済を立て直そうとしました。この政策はケインズ経済学の考え方と深く結びついています。詳しくは下記のリンクで解説しています。
ケインズの一般理論をわかりやすく解説｜雇用・利子および貨幣の理論と財政政策の基本
❹. 政府による税率や制度の調整
政府は、インフレが行き過ぎたときに、税率や制度を調整して加熱した経済を落ち着かせようとします。
短期的に場当たり的に行うケースは多くありませんが、日本でもバブル期には不動産価格の過熱を抑えようとする政策が取られました。
むしろ実際には、税率や制度を長期的に調整することで、需要を安定させたり、供給を維持したりする役割が大きいです。関税政策などは、供給をコントロールする代表例だと言えます。
まとめ
インフレとデフレについてまとめました。単純にはモノの値段の変化ですが、その影響は経済全体に非常に大きいことがわかると思います。
デフレになれば経済は停滞しやすくなり、逆にインフレが行き過ぎればバブルやハイパーインフレを引き起こします。
政府や中央銀行は、ここまで説明したように、インフレ要因とデフレ要因をうまくコントロールしながら、経済の安定化に努めています。
そして私たちは、それを監視し判断する立場にもあります。各制度や政策の意味を理解しておくことはとても大切です。これから日本経済がどうなっていくのか、政府や中央銀行の動きを改めて見直してみてはいかがでしょうか
