リップル（XRP）の過去のチャートをイベントや出来事とともに振り返る【2019年版】

リップル（XRP）は、時価総額第3位の仮想通貨ですが、ここに到達するまでにどのようなチャートを辿ってきたのでしょうか？

一時は400円近く値をつけていたXRPですが、現在では30円台を推移しており、相場は悲観的なムードが漂っています。

この記事では、リップル（XRP）の過去のチャートをイベントや出来事とともに振り返り、今後の価格上昇に必要な要素を分析します。

リップル（XRP）のチャート全期間

XRPは2014年3月に初めて0.61円からスタートしました。いまは30円前後ですから、いくら暴落したとはいえ50倍ですから、ものすごいボラタリティです。

リップルは大きく分けて前半、中盤、後半のチャートに分けて考える必要があります。

前半: 2014年3月〜2017年11月
開発初期からバブル前まで
中盤: 2017年11月〜2018年8月
バブルから崩壊まで
後半: 2018年8月〜2019年まで
バブル崩壊からその後

順番にそれぞれの期間の中の大きな出来事を解説していきます。

前半: 2014年3月〜2017年11月

この期間は、開発初期と言って良いでしょう。まだまだXRPに懐疑的な人も多く、製品に磨きをかけていた時期と言えます。

そのような中で、様々な銀行と提携を発表していきました。少しずつ信頼を得るための地固めをしていた時期です。チャートで突出した価格の上昇がありますが、これはリップル社がXRPの売却を制限する「ロックアップ」を発表した時期です。

ロックアップとは、一定量のXRPを凍結し売却できなくすることです。XRPの多くの割合を保有するリップル社にXRPの売却制限がかかることとなり、多くの人に好感され買われました。

ここで注意したいのが、数々の銀行との提携を発表していながら、時価総額には全くと言って良いほど反映されていないということです。ロックアップ発表まで、1円付近を前後しています。つまりXRPが提携を拡大し、いかに将来性が高いと言われても、ユティリティトークンの需給を調整するロックアップの影響が1番大きいということです。

リップルは無価値なのか？という記事で詳しく解説していますが、貨幣数量説に基づけばロックアップはかなり価格形成にポジティブに働くことが理解できるかと思います。

中盤: 2017年11月〜2018年8月

XRPの価格上昇が起きたのは、2017年の11月でした。ビットコインは夏頃から価格の上昇の兆しを見せていたので、かなり遅れて価格が上昇したと言えます。

ここまで価格上昇した理由として、多くの人々が、ビットコインに続く「バブル通貨」を探しており、様々な銀行と提携していた将来性の高いXRPに白羽の矢が立った形になったからです。

本来のXRPのユーティリティは、ブリッジ通貨です。この、ユーティリティの範囲を無視して価格上昇を続けたと言わざるを得ません。

後半: 2018年8月〜2019年まで

2018年の8月以降のXRPは、ビットコインやイーサリアムよりも安定的な価格を推移しています。

その理由は、BCH（ビットコインキャッシュ）の分裂騒動により、非中央集権的な通貨への批判があったからです。将来性を危ぶまれたのは、同様の非中央集権的な通貨であるビットコインやイーサリアムです。一方で、XRPは中央管理者であるリップル社がしっかりと管理しています。リスク回避的な動きが広がりXRPが多く買われたというわけです。

一時は、XRPの時価総額はイーサリアムを抜き第2位になりました。なお現在は3位に戻っています。

結論: リップル（XRP）の価格形成に強く働くのは、トークン売却量の変更

過去のチャートを見ていくと、3つの結論が見えてきます。

多くの銀行との提携やパートナーシップを発表しても、価格への影響は限定的。
XRPの本質的な価値は、ユーティリティであり、リップル社の将来性を反映するものではない。
価格形成に影響を強く与えるのは、トークン売却量の制限（ロックアップ）だった。

過去のチャートからもわかるように、分かりやすい銀行との提携では、価格はプラスに働きません。それはリップル社への期待が高まっただけであり、決してユーティリティトークンであるXRPの値上がりが期待できるわけではないです。むしろ値上がりを期待するのであれば、リップル社の株式である「セキュリティトークン」を購入すべきです。

XRPの価格に影響が大きいのは、トークンモデルです。下記の記事で詳しく解説していますが、貨幣数量説におけるM=PQ/Vが特に重要です。M: 市場規模は、P: サービス価格、Q: サービス利用回数に比例して、V: 流通速度に反比例します。