ビットコイン(BTC)は今後いくらまで上がるのか? 時価総額から将来性を考える

ビットコイン(BTC)は、2018年初に200万円近くの最高値をつけた後に、バブルが崩壊し一時は40万円台まで下落し、現在は120万円付近を推移しています。

回復の兆しを見せるビットコインですが、2019年後半にかけての値動きはどうなるのでしょうか?価格の乱降下が激しすぎるため投資を躊躇している方も多いかと思います。

この記事では、「様々な領域の時価総額」と「仮想通貨の時価総額」を比較しながら将来価格を予想します。

仮想通貨ビットコイン(BTC)チャート全期間

上記がビットコインの全期間のチャートです。2017年末から2018年始にかけて暴騰した後に、大きく価格を下げていることがわかります。

その後、より多くの取引量を伴って1万2000ドル(140万円)まで回復していることがわかります。

よくビットコインは過去何度も同様の暴落を繰り返しては復活してきたと言われていますが、それを思わせるような回復ぶりです。

しかし、急速に回復を見せているのは確かですが、バブル期とは異なり、ゆっくりと長期にわたって回復していくと考えられます。

その理由は大きく2つあります。

  1. 過去の上昇とは異なり、多くの人(マジョリティ)によって上昇が引き起こされた。
  2. これ以上、一般投資家の参入は短期では望めない。

❶. バブルがマジョリティに引き起こされた

まず2017年のバブルはこれまでと明らかに性質が異なります。それは、ビットコインへの投資が一般化し、マジョリティ層(※イノベーター理論)によってバブルが引き起こされた点です。

過去何度か冒頭を繰り返していましたが、明らかに、先進的なイノベーターしかビットコインを買っていませんでした。今回のバブルは「一般大衆」によって引き起こされました。

※イノベーター理論とは?

イノベーター理論は、スタンフォード大学のエベレット・M・ロジャース教授が1962年に著書“Diffusion of Innovations”(『イノベーション普及学』)で提唱したイノベーション普及に関する理論です。

商品購入への態度を商品購入の早い順番に、社会を構成する5つのタイプへと分類しました。

  • ❶ イノベーター(2.5%)
  • ❷ アーリーアダプター(13.5%)
  • ❸ アーリーマジョリティ(34%)
  • ❹ レイトマジョリティー(34%)
  • ❺ ラガード(16%)

仮想通貨投資は、すでに「レイトマジョリティ」層までバブルを機に浸透してしまったと考えます。

この意見に対しての反論も確かに存在します。自分の周りを見ても仮想通貨を知ってはいるが「買ってはいない」という反論です。

しかし、大手取引所ビットフライヤーは2018年3月で200万口座を達成しています。この口座数は証券口座と比較してもかなりの口座数です。下記の画像が、大手証券会社の口座数です。

つまり、ビットフライヤーはすでに「みずほ証券」よりも口座が多いことになります。

仮想通貨の口座を作る人は、そもそも証券に投資をしている人が多いと考えると、すでに需要の大部分が食い尽くされていると言わざるを得ません。

❷. 一般投資家の参入が望めない

これだけの暴落を経験したマジョリティ層が、再び仮想通貨に投資したいと思うことはありません。

よくマーケティングでも、新規顧客の獲得は簡単だが、一度離れた顧客を戻すのは難しいと言われるように、ビットコインにおいても、一度離れたユーザーが戻ってくるのはかなりの時間を要すことになります。

ビットコインには機関投資家の参入が不可避

つまり、ビットコインに一般投資家が戻ってくることはかなり絶望的な状況だといえます。

しかし、悲観することはありません。大概、一般投資家と逆の動きをして利益を上げようとする人々がいます。それは機関投資家です。

機関投資家はビットコインを安いうちに買い集める行動に出るでしょう。しかし、この機関投資家が、ビットコイン投資に積極的になれない理由があります。それは、安全性です。2018年に取引所から盗まれた仮想通貨は全体の25%ととも言われています。

つまり、機関投資家はその失われる可能性のある分を、リスクとして含めなくては行けません。よほど投資パフォーマンスが良くない限り投資しないでしょう。

鍵となるのは現物ビットコインETF

鍵となるのはやはりETFです。機関投資家はETFがあることで、取引所から失われるかもしれない数%の盗難リスクを負わずにすみます。機関投資家はETFという権利書を、安全に購入できるようになるため、ビットコイン投資に積極的になります。

下記のリンクで詳しく解説しますが、ETFがもし成立すれば投資したいという大口の投資家が多くいることがアンケートでわかっています。

BakktとビットコインETFが仮想通貨市場に与える影響。ゴールドETFと比較。

ビットコイン(BTC)の時価総額はどこまで伸びるのか?

ビットコインの時価総額を考える上で、株式やゴールドなどその他の資産の時価総額を知ることが役に立ちます。

下記の表が、他の資産クラスタとビットコインの比較です。

ランキング対象時価総額カテゴリ
1位米株式4000兆円株式
2位米ドル1800兆円法定通貨
3位ユーロ1300兆円法定通貨
4位日本円1200兆円法定通貨
5位ゴールド850兆円商品
6位ユーロ株式620兆円株式
7位日本株式540兆円株式
8位Apple90兆円企業
9位Google80兆円企業
10位マイクロソフト72兆円企業
11位Amazon61兆円企業
12位Facebook56兆円企業
13位仮想通貨全体30兆円仮想通貨
14位ビットコイン20兆円仮想通貨
15位トヨタ17兆円企業
16位ビル・ゲイツ8.7兆円個人
17位ジェフベゾス8.5兆円個人
18位ウォーレンバフェット8.2兆円個人
19位ザッカーバーグ8兆円個人
20位イーサリアム2兆円仮想通貨
21位銀(シルバー)1.5兆円商品
22位リップル1.4兆円仮想通貨

この表からわかることは、ビットコインの時価総額は7兆円であり「目指すべき役割」からして低すぎるという点です。

ビットコインはデジタルゴールドと呼ばれるほど「金(ゴールド)」と比較されます。その理由は、「数量が限られている」という点です。ビットコインはゴールド同様に、絶対にこれ以上発行できないという「仕組み」がアイデンティティといっても良い通貨です。下記リンクで詳しく解説しています。

誰でもわかるビットコインのマイニングの仕組み。プルーフオブワーク(PoW)がなぜ改ざんが難しいのか?徹底図解

ゴールドとビットコインの時価総額を比較すると、ゴールドが850兆円なのに対して、ビットコインは7兆円です。ビットコインの役割からして、100倍以上のポテンシャルを秘めているはずです。

ビットコイン(BTC)のターゲットプライスはいくらなのか?

ビットコインは、デジタルなゴールドとしてその地位を確立することができれば、ゴールドよりも送金や価値の移転に便利な資産として認知されることとなります。

現在の価格が1BTC40万円程ですから、その100倍の4000万円程がターゲットといえます。
少なくとも1000万円〜2000万円は現実的なラインであり、バブル期の最高値はゆうに超えてくると考えます。

ビットコイナーの大石さんも、同様の価格予想をしています。

ビットコインの価値は揺るがない

ビットコインは価値が不安定で、投資するに値しないと考える人は、最も安定的で価値があると言われるアメリカドルが、過去どれだけ価値を薄めインフレしてきたのか見た方が良いかと思います。

上記が話題になったツイート画像ですが、1ドルで買えるものはどんどん少なくなっています。

日本円も同様です。法定通貨は発行数量か無限であり、年率2%の物価上昇が健全とされています。毎年のようにそれだけ価値が上がれば、通貨の価値はどんどん薄まります。どんなにドルが信用できるとはいえ、これだけ価値が薄まるようでは、長期で現金を持つ意味はないでしょう。

つまり、私が言えることは、ポートフォリオにビットコインを組み込むことは、より強固な資産形成に役立つのではないかということです。

なおビットコインは、デフレ通貨である理由は、発行数量が2100万BTCと厳格にブロックチェーンによって管理されているためです。マイニングの仕組みを知れば、詳しく理解することが可能です。

誰でもわかるビットコインのマイニングの仕組み。プルーフオブワーク(PoW)がなぜ改ざんが難しいのか?徹底図解

ビットコインに対する4つの批判

これだけ伸び代のあるビットコインですが、様々な批判にさらされています。

ビットコインにされる代表的な4つの批判について、この記事ではより詳しく見ていきます。

批判1: 通貨機能の欠如しているという批判

よくビットコインの通貨としての機能に言及して批判する人が多くいます。ビットコインは通貨としての機能を果たせていないと。

通貨は、大きく3つの機能が揃うことで、通貨として機能するとされています。その3つが以下です。

  1. 価値の尺度
  2. 価値の交換
  3. 価値の保存 

ビットコインに対する大きな批判の1つに、価格の乱高下が激しすぎて、「❷. 価値の交換」機能を果たせていないというものです。この批判は、部分的には正しいですが、間違った批判です。

価格の変動が大きいことは、価値の交換に不向きなだけであって、その機能が存在しない、完全にない訳ではありません。そして、この価格の変動は保有する人が増えれば増えるだけ、小さくなっていきます。つまり、鶏と卵のような関係で、通貨として認める人が増えれば、「❷. 価値の交換」機能は強化されるわけです。

批判2: 金融資産として価値がないという批判

もう1つの代表的な批判は、株式などと違い、明確なファンダメンタルズが存在しないビットコインは本質的には無価値であるというものです。

株式は、ざっくり言えば会社の業績というファンダメンタルズがあり、それが株価の裏付けになります。しかし、ビットコインにはそれがないという批判です。

ファンダメンタルズとは?
ファンダメンタルズとは、国や企業などの経済状態などを表す指標のこと。
国や地域の場合、経済成長率、物価上昇率、財政収支などがこれに当たり、企業の場合は、売上高や利益といった業績や資産、負債などの財務状況が挙げられます。ファンダメンタルズをもとに株価や為替の値動きを予測することをファンダメンタルズ分析といいます。

こちらも、部分的には正しいですが、誤りです。そもそも株式におけるPERやPBRといった指標も、全社の平均値で高い安いを判断しているだけですし、多くの場合、株価が上昇する期待によって価格が決定しています。

安倍政権になり日経平均は2倍以上に上昇していますが、売上高が2倍になった訳ではありません。

また、最も古く伝統的な金融資産としてゴールド(金)が挙げられますが、株価のようなファンダメンタルズが存在する訳ではなく、数が限られており、美しく、そして多くの人が価値があると思っているから価値があるわけです。

ビットコインはデジタルゴールドと形容されていますが、通貨と言うよりはむしろゴールドに性質が近いです。数が2100万BTCしか発行できないことが、プログラムで決められており、それは覆せません。この仕組みがゴールドと性質が近いと呼ばれる所以です。

批判3: 決済スピードが遅く使い物にならないという批判

3つ目の批判は、ビットコインは実用に耐えられないというものです。

決済のスピードが10分と非常に遅いため、実用化が進まないという意見です。

こちららの批判も誤りです。ビットコインは現在のオープンソースで開発されているプロジェクトです。そのため、まだ発展途上の段階であり、今後のアップデートによって解消されていく予定です。特に、ライトニングネットワークの技術はかなり実用化に近いレベルまで開発が進んでいます。ライトニングネットワークについて詳しくは下記のリンクで解説しています。

【徹底図解】ライトニングネットワーク(lightning network)の仕組み

つまり、ビットコインの性能はアップデートによって向上していくということです。この批判はあくまで現状のビットコインに対してなされています。

批判4: 法的規制がかかるという批判

ビットコインが、政府によって規制されるのでいずれ消滅するという批判です。

こちらについても、その心配はありません。ビットコインはオープンソースで開発されており、一国の法律で禁止できたとしても、他国のサーバーにアカウントを作り購入することができるからです。

インターネットも同様の発展を遂げており、どこかの国が禁止できたとしても、他国のサーバーを経由すればアクセスすることができるため禁止できませんでした。

禁止するには全世界の政府が協調する必要があり、それは事実上不可能です。よって政府は、禁止はせずに、制度を整える方向に動くと考えられます。

事実、アメリカをはじめ、日本においても資産として規制する方向に動いており、逆を言えば、資産と認める方向の動きを見せています。つまり、今後、各種制度や定義が定ままるため、ビットコインにとってはポジティブであり、他の金融商品と同列の扱いを受けられることになります。


以上のように、ビットコインは様々な批判にさらされていますが、それらの批判は全て将来的な発展にとって致命的ではありません。短期的には、批判にさらされ価格は乱降下することもありますが、長期的に見れば価格は上昇していくと考えられます。

ビットコインはオワコンなのか? 2019年に上昇する理由と批判への解答

ビットコイン(BTC)を購入するべき取引所は?

ビットコイン(BTC)は、将来的には、金(ゴールド)の代替手段としての役割を果たすでしょう。

一方で現在の価格水準は、明らかに「売られすぎ」です。ビットコインの将来的な役割について理解している人にとっては、間違いなく買い時といってよいでしょう。

しかし私は全員にビットコインへの投資をおすすめしているわけではありません。短期的な売買で稼ぐ人にとっては、現在のボラタリティの低さは投資するに値しません。

2019年現在は、長期的な視点でビットコインに投資する必要がありますし、ビットコインを購入する取引所も「長期保有」に向いている取引所にすべきです。

私がビットコインの長期保有におすすめしたい取引所は「Liquid by Quoine」です。

多くの人が、ビットフライヤーなど知名度の高い取引所が良いのでは?と思うかもしれませんが、私がLiquidをおすすめする理由があります。その理由は下記の二点です。

  1. Liquid by Quoineはビットコイン(BTC)の取引高が日本一
  2. 顧客資産を100%コールドウォレット管理で安全性が高い

❶.  Liquid by Quoineはビットコイン(BTC)の取引高が日本一

下記が仮想通貨全体の取引量のランキングです。2019年1月現在はLiquidが第1位だとわかります。

取引高が多いということは、スプレッドの狭さに直結します。少しでも安く購入したい人はLiquidでビットコインを購入するべきです。

下記のリンクで取引高に着目して取引所を比較しています。

【通貨別】仮想通貨取引所の取引量・取引高ランキング!ビットコイン・イーサリアム・リップルの取引量

❷. 顧客資産を100%コールドウォレット管理で安全性が高い

Liquid(リキッド)の安全性は国内No1です。何より顧客資産は100%コールドウォレット管理のためハッキングのリスクは非常に低いです。

過去に何度も繰り返しているハッキング事件の原因は、ウォレットをオンラインで管理する「ホットウォレット」が原因で起きています。

長期で投資を考えている方は、「安全性の高さ」を第一優先で選ぶべきです。長期間預ける場合、ハッキングのリスクがその分大きくなるからです。その点、Liquidは100%コールドウォレット管理のため、安心して預けておくことができます。

まとめ

以上のようにビットコインの価格のポテンシャルは、かなり期待できると判断しています。

しかしながら、個人投資家のマジョリティの興味が失われた今、大切なのは機関投資家の参入です。機関投資家の参入にはやはりビットコインETFが不可欠であり、投資は長期的な視点で行う必要があります。

現在の価格は間違いなく底値付近であると考えます。買い集めるのであれば今が最適な時期です。

 

私が「ビットコインの購入」におすすめしたい取引所はLiquid(リキッド)です。ビットコインの国内取引高No1で圧倒的に安くビットコインを購入することが可能です。

 

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